株式は市場全体の動向や個々の企業の業績などの影響を受ける為、短期的に考えると大きな値上がりが期待できますが、大幅に値下がりするリスクもあります。
しかし長期保有を考えれば株式のリターンも安定化する傾向があるので、一時的な値動きに動じる事なく時間をかけて運用する事が重要です。

商品によっては、ハイリスク・ハイリターンのものもある事から国内株式型の投資信託は、ある程度資金に余裕のある人に向いているのではないかと思われます。
そして最低５年以上保有する事が理想です。
一般的に投資信託は長期で継続的な投資が有利といわれています。
若いうちから老後に向けて蓄えを始めようと考えている人や５年位先にマイホーム等の高い買い物を購入しよう
とお金を貯めている人には特に向いています。
まとまった資金がなければ、少しずつ積立投資する方法も考えられます。

投資信託を運用した成果を定期的にまとめるのが決算です。決算の結果、その収益の一部を投資家に還元することを分配といいます。
分配によって支払われる分配金は、運用の実績により変化するもので、運用の結果によっては分配金が出ない場合もあります。
分配金は、株式や不動産投資信託の配当金、債券の利息などの利子収入と、株式・債券・不動産投資信託などの売買益です。こうしたものから、どのくらい分配金として支払うかは、投資信託ごとに定められた分配方針によって決まります。
分配金は、投資信託の信託財産から支払われる為、分配金が支払われた時は信託財産はその分減少し、基準価額は下がります。

換金は投資家が必要な時にいつでも行えます。
換金する場合には買取請求と解約請求があります。
換金方法によって、課税方法が変わってきます。

買取請求というのは、受益者が販売会社に、受益証券の買取りを請求することによって投資信託を換金する方法です。受益者と販売会社の売買取引であり、受益者による販売会社への売却といえます。
買取請求による換金で受益者に利益が出た場合、税法上は譲渡所得になります。

また解約請求は、受益者が販売会社を通じて投資信託委託会社に、信託財産の一部取り崩しを請求することによって投資信託を換金する方法です。
解約請求による換金で受益者に利益が出た場合、税法上は配当所得になります。

そして投資信託が信託を終了することを償還するといいます。信託期間のあるものは、その期限が償還日となります。
運用成果として償還日に計算される償還価額で、投資家の保有口数に応じて支払いするのが償還金です。
償還価額が個別元本を超える場合にその超過額の10％が配当所得として課税されます。

投資信託協会の商品分類ではバランス型は約款上の株式組入限度が７０％未満のファンドで、株式、公社債のバランス運用、或いは公社債中心の運用を行うものとするという規定があります。
そしてバランス型には国内の株式と債権を混ぜて運用する国内バランス型と海外の株式や債権まで投資対象にする海外バランス型の種類があります。

株式型はリターンが期待できる反面、リスクも高めになるといえるでしょう。債権型は、リスクは低めに抑えられますが、リターンは低めになります。バランス型はちょうどこの中間に位置します。
注意しなければならない事は、同じバランス型の商品でも、それぞれ株式と債権の比率は異なっている為、商品性にも違いが出てきます。
その辺の違いを見極める事が必要になるでしょう。

その名の通りバランス型は投資信託の中で最もリスク・リターンのバランスが良い型といえますので、欲を
を出しすぎず、結果を急がない、少々長い目で投資信託を考える人には向いていると思います。
ある程度のリターンでは満足できないがリスクはなるべく抑えたいという人なら株式型のファンドを長期的
に保有した方が良いでしょう。
株式型のファンドは、個々の商品の運用方針や投資する対象、組み入れ銘柄をきちんと把握したうえで選ぶ
のが賢明といえます。

特徴は運用スタイルの異なる複数の投資信託に投資しているため、国内株式などの現物に直接投資するよりもリスクを分散しやすいという所にあります。
さらに運用環境の変化に対する対応力の高さも特徴のひとつです。
たとえば投資先の投資信託の中で国内株式型の運用成績が低下してきた場合、ファンドオブファンズの運用者は海外株式型などの他の投資信託への投資を増やすといった対応を行います。
こうした対応が迅速に行える事から運用環境が変化しても高い収益が期待できます。
ただ投資信託へ投資するというようなコストのかかる運用手法を駆使しているため、信託報酬が比較的高くなっています。

こういった事からこのファンドは、投資信託の仕組みや投資環境の変化がある程度理解できている投資の中級者から上級者の人に向いているのかもしれません。
また、高度なリスク分散と運用手法を駆使しているということで、従来型のファンドに物足りなさを覚えている人にも向いているといえます。

このハッピークローバーファンドの概要は、高格付資源国の公社債へ投資する点にあります。
そして主な投資対象国は、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、ノルウェーなどの比較的高金利の期待できる資源国に投資します。
主にＤＩＡＭ高格付インカム・オープン・マザーファンド受益証券への投資を通じ、高格付資源国の公社債へ投資し、安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指した運用を目的としたファンドです。
投資対象となる公社債は、国債を中心に信用性の高いＡＡ格以上の格付けを取得しているとともに、流動性の高い銘柄とします。

特色としては毎月分配型になっています。
これがハッピークローバーの人気のひとつでしょう。
毎月５日に決算を行い原則として利子等収益を中心に分配するというものです。
そして上記で述べた、信用性の高い格付けを取得しているように、カナダ、オーストラリア、ニュージーランド、ノルウェーは、石油や鉱産物、ガス、石炭等の資源を算出する国という点で金利が期待できるという事です。
また、各国の異なる通貨を分散して持つことで、リスクを安定させる事が期待できるといった点も特徴のひとつです。
このような分散投資を行うファンドはこれから先も期待ができ、投資家も注目していくでしょう。

２０００年４月１日より、追加型株式投資信託の課税方式が変わりました。従来の「平均信託金方式」から「個別元本方式」へ移行しました。
個別元本方式というのは、受益者ひとりひとりの購入単価を税法上の元本とする方式です。
このため「元本」は受益者ごとに異なります。

解約の場合は、基準価額とその受益者の「個別元本」との差額に対して、２０％の税金が課税されます。
従って受益者ごとに税額が異なりますので、手取り金額もそれぞれ異なることになります。
受益者が収益分配金を受け取るときの税金も受益者ごとに異なります。
受益者ごとの個別元本により、収益分配金のうち値上り部分の分配額と元本部分からの分配額を受益者ごとに計算し、値上り部分からの分配に対して２０％の税金を課税、元本部分からの分配は非課税となります。
投資信託を行う際には税金の金額も考えでおく必要あるといえるでしょう。

投資信託の選び方のコツとしては、まず高いリスクで高い収益を目指すのか、高い収益の期待は少なく安定的
なファンドを選ぶのかを考えます。
そしてそのファンドは何に投資しているのか、国内型か海外型か、運用スタイルも含めて、ファンドの特色を把握しておきます。
運用期間が決められているか、無期限なのかなどの確認や投資家が負担する手数料および税金の金額のチェックも重要なポイントです。

海外に投資する時は、円高、円安が基準価格に影響するのでチェックしておく必要があるでしょう。
最後に、大事な収益分配金が投資家に直接支払われるものなのか、自動的に再投資に回されるものなのか把握しておく必要があります。
以上の事は最低限考えて投資信託を選ぶ必要があるでしょう。

ＶＩＳＴＡの規定はマザーファンドにおいて、ＶＩＳＴＡ諸国について、各々１％から５０％の範囲で国毎の基本資産配分比率を定めており、ファンド設定時の国別基本資産配分は、ベトナム５％、インドネシア２５％、南アフリカ３５％、トルコ３０％、アルゼンチン５％としています。
また市場の見通しに応じて、国別基本資産配分からプラス・マイナス１５％の範囲内で、国毎の資産配分比率を変動させることがあります。
ただし、１カ国への資産配分比率は１％を下回らないものとする事としています。

経済研究所では、通貨危機のようなショックが起こらない限り、ＶＩＳＴＡ５ヶ国の経済規模は５０年後には２８倍になると見込んでいます。
そのひとつに豊富な天然資源が挙げられます。
必要な資源の多くを自国でまかなえることは大きなメリットです。
インドネシアの天然ガスは世界一の輸出量を誇っており、南アフリカの金鉱は世界一の生産量があります。
その他にもベトナムの原油、石炭やアルゼンチンの鉄、銅などもあります。
それからＶＩＳＴＡ諸国の労働力は増加傾向にあります。そして個人消費の伸びも日本と比べると平均３倍以上になっています。

これらの要素からの投資信託の中でＶＩＳＴＡは長期的な経済発展を見て、かなり有望なファンドといえるでしょう。

国内債権型の投資信託と同じで、国が発行する国債や、地方自冶体が発行する地方債、企業が発行する社債にくわえ、短期金融商品に投資する投資信託ですが、外国の債権の方が日本の債権より利回りが良いケースが多いようです。
また海外の市場に投資する事で為替の差益も期待できるでしょう。
しかし注意すべき点は、海外の債権はバリエーションが豊富でその分いろいろな企業が発行しているという事もあり、中にはハイリスク・ハイリターンを狙う商品もあります。

基本的には、安定収益を追求する人に向いているのかもしれませんが、場合によっては多少のリスクがある事を考えなければいけないでしょう。
このタイプのファンドはいろいろな種類がある事から、リスク・リターンがそれぞれ微妙に異なる場合が多いようです。
そこで選択した商品が何に投資しているか、投資対象を細かくチェックする事が投資を行っていく際に重要なポイントになります。

国内債権型の投資信託はこの性質を取り入れ、債権を組み入れる事により安定的な利回りで収益を得るという目的で作られたファンドです。
このタイプのファンドの中で特に安全性が高い運用が行われているファンドがＭＭＦや短期公社債投信などが挙げられます。
債権は株式と比べて価格変動のブレが小さく、安定しているので、これに投資するファンドの運用実績も、株式型に比べると安定しているといえます。
その代わり債権の利息による収入や値上がり幅は、株式の配当、値上がり幅と比べればかなり見劣りするでしょう。

投資の運用が安定しているのを一番に考える人は、このようなＭＭＦや短期公社債投信のファンドが向いているのではないかと思われます。
例えば、野村アセットマネジメントで扱っているノムラ短期債権オープンのファンドは現在、この会社の国内債権型ファンドの中で一番、基準価格が高くなっています。
この商品は「２年程度の期間、着実に運用されたい投資家に最適です」となっています。

戦後の投資信託は、株式市場が沈滞している中で、１９５１年に再開されました。
その年に証券投資信託法が公布、施工され、現在の日本における投資信託制度の法律的基礎が確立しました。
翌年には大和證券が日本で初めて追加型投資信託「大和オープン」の募集を開始します。
１９５９年、日興・野村・山一・大和証券で兼営の投資信託委託業務を分離する為に投資信託委託株式会社を設立しています。

１９６１年には公社債投資信託が開始され、投資信託は飛躍的に発展していきます。
しかし１９６５年の証券不況により、投資信託は試練期を迎えました。
この時に大蔵省は証券投資信託法の改善策を検討し、１９６７年に受益者の保護と証券市場の健全な発展を徹底する為、委託会社の受益者に対する忠実義務の明示等を規定した「証券投資信託法の一部を改正する法律」を公布、施工しました。

その後日本の経済成長に伴い、株式市場も活発化していきます。
その中で投資信託も順調に伸びていきました。
それからは株式市場の急落で長期に渡って低迷が続いたり時期もありましたが、１９９２年５月にＭＭＦが設立され有利な金融商品として投資家から評価を受けています。

特徴としては、
★投資対象は世界の高配当利回りの公益株。
★特定の銘柄や国に集中でずに、分散投資を行う。
★毎月分配を行う。（原則として毎月10日に決算を行います。）

ピクテは、電気、ガス、水道などの公益企業に投資をしているので、高い配当や、倒産の可能性が低いことがメリットです。
しかし、デメリットとして、購入手数料が高いということと、投資対象が株式のみ、という２つが挙げられます。

＜ピクテ銀行の歴史＞
ピクテ銀行は1805年にスイス・ジュネーブでヨーロッパの富裕層を対象にした資産運用・保全のサービスを行う銀行として誕生しました。
それ以来、２００年にわたって、世界中に資産運用のサービスを提供している歴史ある会社です。
日本では、1997年からピクテの投資信託業務を始めました。
ピクテは「アクティブ運用」「組織運用」「リスク管理」の３つを運用哲学として、現在、日本国内の証券会社や銀行など８０社ほどを通して、投資信託商品を販売しています。

＜ピクテ投資信託・ファンド例＞
・ピクテ･グローバル･インカム株式(毎月分配)
・ピクテ･ユーロ最高格付インカムF(毎月決算) 『愛称 ： ユーロ･セレクト･インカム』
・ピクテ･インカム･コレクション･F(毎月) 『愛称 ： インカム･コレクション』
・ピクテ･ユーロ最高格付国債F(3カ月決算型) 『愛称 ： ユーロ･セレクト 3Ｍ』
・新光ピクテ 世界インカム株式F（毎月決算）
・ピクテ･ニッポン･プレミア･グロース
・ピクテ･プレミアム･ブランドF(3カ月決算)
・ピクテ･ハイインカム･ソブリン(毎)ヘッジ
・ピクテ･ハイインカム･ソブリン(毎)ヘッジ無
・ピクテ･ニッポン･グロース･ファンド 『愛称 ： ヤマト』
・ピクテ･バイオテック･ファンド 『愛称 ： ゲノム』
・ピクテ･ユーロ最高格付国債F(毎月決算型) 『愛称 ： ユーロ･セレクト』
・ピクテ･グローバル･バランス･オープン
・ピクテ 欧州ファンドBコース
・ピクテ 欧州ファンドAコース
・野村ピクテプレミアムブランド　Ａコース
・野村ピクテプレミアムブランド　Ｂコース

ピクテは三菱ＵＦＪ証券で購入可能です。（三菱ＵＦＪ証券の手数料が一番安く、3.15％）

現在のところ、国内株式型のファンドの中で一番基準価格が高いのは、フィデリティの運用会社で扱っているファンドで、「フィデリティ・日本小株型・ファンド」でしょう。
７月１０日時点で、基準価格が２９,０００円代になっており前日比も３１円上がっています。

このファンドは日本の証券取引所に上場されている株式のうち、小型株を主要な投資対象とします。
個別企業分析により、比較的規模の小さい高成長企業を選定し、利益成長性等と比較して妥当と思われる
株価水準で投資を行ないます。
選定の基準としては、市場平均に比較し成長力があり、その持続が長期的に可能と判断される企業という事になっています。

もうひとつ基準価格が２０,０００円代になっているファンドが「フィデリティ・日本バリュー・ファンド」です。
両方ともフィデリティの運用会社が扱っているファンドになります。

フィデリティグループは米国最大の資産運用会社のフィデリティ・インベストメンツを背景に、合的な金融サービス会社として世界をリードしており、個人および機関投資家に対し、投資信託運用や退職金プラン、証券売買・株式投資サービスを直接または金融機関を通じて提供しています。
投資信託においても注目されている運用会社のひとつといえます。

人によってさまざまな目的がありますが、今、資産運用の方法として投資信託が人気を集めています。
以前は証券会社でなくては買えなかった投資信託が、今では銀行、保険会社、そして郵便局でも買えるようになったので、より身近に感じられるようになったのでしょう。
運用をプロのファンドマネジャーに任せられることや、少額からでも投資できることなどが注目され、投資信託は初心者でも簡単に購入できるイメージがあります。

しかし、初心者だからこそ、頭に入れておきたいのは投資信託のリスクについてです。
ここでいうリスクは「危険」という意味ではありません。
儲けの不確実性・儲けのブレ幅のことです。
リクスとリターンは正比例するようになっています。
（例）ハイリスク・ハイリターン→儲ける確率は高いですが、それだけ損をする確率も高いです。

＜投資信託の４つのリスク＞

１．価格変動リスク・・・・・・・・株式や債券の価格は毎日変動します。それにともなって、投資信託の基準価額も変動します。
２．金利変動リスク・・・・・・・・債券は市場金利が上がれば価格が下がり、金利が下がれば価格が上がるという特徴があります。金利の変動は債券に投資する投資信託の基準価額に影響します。
３．為替変動リスク・・・・・・・・海外投資信託を買ったとき、基準価額は円で評価するため、円高が進めば為替差損が、円安が進めば為替差益が生じます。
４．信用リスク・・・・・・・・・・・・投資先が破綻してしまった場合、資金を回収できないこともあります。

これらのリスクは投資先によって違います。
投資信託を購入する時は、その商品が何に影響を受けやすいのかを考える必要があるでしょう。
適切な知識を身につけて、自分の目的やリスク許容度に合った資産運用をしたいですね。

投資信託のブンさんはマザーファンドを通じて、海外の公社債、不動産投資信託証券及び株式にそれぞれ３分の１ずつを目処に投資し、安定的な配当等収益の確保と値上がり益の獲得により、信託財産の中長期的な成長を目指して運用をしています。

資信託のブンさんは外貨建資産については、為替ヘッジを行っていません。多くの場合、投資信託では為替変動リスクを回避するための為替ヘッジとされていますが、昨今では円という通貨一本で運用することそのものが、高いリスクを持っていると言えます。

従って、為替ヘッジを行わないことで通貨も分散運用することになりますので、投資信託のブンさんの運用は、賢い投資方法なのかもしれません。

投資信託のブンさんにはブンさんシリーズがあり、大江戸ブンさん、埼玉ブンさん、多摩ブンさん、はまのブンさん、りそちゅーブンさん、京･近江ブンさん、上方ブンさん、ひょうご元気ブンさん などがあります。

これらのブンさんシリーズはマザーファンドを通じて、国内の株式、海外の公社債及び不動産投資信託証券に
３分の１ずつを目処に投資する運用方針に違いはありませんが、国内株式については、主に各地方企業の株式に投資し、販売会社は信託報酬の一部を社会的課題に取組む団体等へ寄付することで、地域の発展に貢献することを目的にするユニークなものです。